データプロテクションメーカーの株式会社アール・アイ

株式会社アール・アイ

ランサムウェア対策 クラウド活用 BCP/DR対策 バックアップ データ移行

:Overview

製品概要

使いやすい集中管理型 バックアップソフト

企業内のPCやサーバのデータを一元的にバックアップできる集中管理型のデータバックアップソフトです。日本発のバックアップソフトなので、管理者にもユーザにも使いやすく、わかりやすい管理画面で導入も運用もスムーズに行えます。バックアップ先もお使いの企業環境に併せて複数選択可能。データ移行の手間も大幅に削減できます。

:Feature

特長

データのみをバックアップ 負荷を大幅に削減

イメージバックアップと異なり、データのみをバックアップするので、PCやサーバに大きな負荷をかけません。そのため、瞬時にバックアップを終わらせることが可能です。また、OS・アプリケーションに依存することなく、データ復元が可能です。

最適なバックアップタイミングを 選択可能

「リアルタイム」「アイドルタイム」「インターバル」「シャットダウン」「スケジュール」の5種類のバックアップタイミングをご用意しています。お客様の企業環境やバックアップ元ごとに最適なバックアップタイミングを選ぶことが可能です。

バックアップによる ネットワーク負荷をコントロール

「帯域制御」「転送ブロックサイズ」「セッション制御」「優先バックアップ」という、4つのネットワークコントロール設定を搭載しております。これらのネットワーク制御機能によりバックアップによるネットワーク負荷をコントロールします。

メールのバックアップに 完全対応

メールクライアントを立ち上げたまま全自動でバックアップ。メールデータが1ファイルに集約されるOutlook等では、変化したバイナリの差分のみを転送する独自の差分バックアップ方式を採用し、転送量を最小限にすることでネットワークにかかる負荷を抑えています。

:Components

ソフトウェア構成

Secure Back 4は下記のソフトウェアで構成されています。

Secure Back Manager(集中管理用ソフトウェア)

Secure Back導入にあたり必須となるソフトウェアです。このSecure Back Managerを使用して集中管理を実現します。

Secure Back Client for PC(PC用クライアントソフトウェア)

PC用クライントソフトウェアです。

Secure Back Client for Server(サーバ用クライアントソフトウェア)

サーバー用クライアントソフトウェアです。

Secure Back Enterprise Manager(統合管理用ソフトウェア)

複数のSecure Backを統合管理するためのソフトウェアです。全システムの稼働状況を直感的に管理できるほか、拠点別の帯域制御やシステム間のユーザ移動、ライセンスの振分けなど、大規模に展開したSecure Back を効果的にご利用いただくための様々な機能を備えています。

:Spec

スペック

  Secure Back 4(集中管理型バックアップ)
ラインナップ PC File Server
対応OS Windows 7 以降 10まで(日本語版) Windows (Storage) Server 2008 以降 2016まで(日本語版)
データ保護先 Secure Back ManagerがインストールされたServer内フォルダ (さらにデータの冗長化を目的として、Secure Back クラウドオプションを追加することにより、アール・アイが提供する専用クラウド環境も外部保管場所として利用可能です)
保守・サポート※1 別途有償保守あり(2年目以降)

※1 初年度は保守込みとなります。保守のサービス内容は、電話または電子メールでのテクニカルサポート(平日9:00~18:00)及び、ソフトウェアのアップデート(バグ修正・機能追加等)を提供します。 また、クラウドオプションをご利用のお客様へ、クラウドのご利用状況に関するレポートを毎月1回メールにてご案内します。


※ アカデミック / ガバメントについて
アカデミック / ガバメントの適用範囲は『国公立および私立の幼稚園、小学校、中学校、高等学校、大学、専修学校、各種学校、厚生労働省、防衛庁管轄の各種職業訓練学校、大学校、防衛関連大学校、国の行政機関、立法機関、司法機関、中央銀行、地方公共団体、普通地方公共団体、特別地方公共団体』となります。アカデミック / ガバメント版でご購入になられる場合は、申請書のライセンスのカテゴリの『アカデミック / ガバメント』にチェックをいれて申請してください。

:導入企業例

HOYA株式会社、サイバートラスト株式会社、トヨタ自動車株式会社、ダイキン工業株式会社、新菱冷熱工業株式会社、全国赤帽軽自動車運送協同組合連合会、和歌山県教育委員会、ウシオ電機株式会社、本田重工業株式会社、成田空港給油施設株式会社、株式会社日本経済社、株式会社福屋ホールディングス、九州しんきん情報サービス、株式会社KADOKAWA、関電プラント株式会社、株式会社ストーンマーケットなど多数。
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